「老後のために、いつまで積立投資を続ければよいのだろう」

「今ある資産を運用するだけで、老後資金を準備できないかな？」

このように考えている人も多いのではないでしょうか。

コーストFIREとは、現在の資産を運用し続ければ、追加投資をしなくても老後の目標額に到達できる状態です。

完全に仕事を辞めるのではなく、毎月の生活費は労働収入で支払い、老後用の資産を時間をかけて育てます。

この記事では、公的年金の受給開始を考慮して、65歳をコーストFIREのゴールに設定します。

実質利回り年3％で65歳まで運用する場合、老後資産4,000万円を作るために必要な現在資産は、次のとおりです。

現在の年齢現在必要な資産
30歳約1,422万円
35歳約1,648万円
40歳約1,910万円
45歳約2,215万円
50歳約2,567万円
55歳約2,976万円

ただし、子持ち家庭では、金融資産のすべてをコーストFIRE用として数えることはできません。

教育費、生活防衛資金、住宅費などを除き、65歳まで取り崩さずに運用できる資産で判断する必要があります。

わが家の「38歳・金融資産3,700万円」という実例も交えながら、年齢別の必要資産を分かりやすく解説します。

目次
  1. コーストFIREとは？
  2. コーストFIREは何歳をゴールにする？
  3. 年齢別シミュレーションの条件
  4. 65歳までに必要な資産を年齢別に試算
  5. 老後資産3,000万・4,000万・5,000万円の違い
  6. 老後は若いときより生活費が減る？
  7. 60歳をゴールにすると必要資産はいくら増える？
  8. 子持ち・一馬力家庭は教育費を分けて考える
  9. 38歳・資産3,700万円のわが家で試算
  10. コーストFIRE達成後も積立を続けるべき？
  11. コーストFIREに関するよくある質問
  12. まとめ
  13. 次に読むなら

コーストFIREとは？

コーストFIREとは、現在保有している資産を運用することで、追加投資をしなくても老後の目標額に到達できる状態です。

英語の「coast」には、惰性で進む、自然に進むという意味があります。

自転車で坂を下るように、老後資金の積み立てを減らしても、これまでに作った資産と運用期間によって目標額を目指します。

ただし、コーストFIREを達成しても、すぐに仕事を辞められるわけではありません。

基本的には、次のように家計を管理します。

  • 現在の生活費は仕事の収入で支払う
  • 老後用の資産には手を付けない
  • 老後用資産を65歳まで運用する
  • 積立額を減らし、現在の生活に余裕を作る

積立投資に回していたお金を、教育費や家族との時間に使いやすくなるのが、コーストFIREのメリットです。

完全FIREやサイドFIREとの違い

種類生活費の支払い方仕事
完全FIRE資産収入や資産の取り崩し基本的に不要
サイドFIRE資産収入＋労働収入負担を減らして継続
コーストFIRE現在の生活費は労働収入原則として継続
バリスタFIRE資産収入＋パート収入など短時間勤務を継続

コーストFIREでは、老後用の資産を原則として取り崩しません。

そのため、完全FIREやサイドFIREよりも少ない資産で目指しやすくなります。

「仕事を辞める」のではなく、積立の負担を減らして、働き方の選択肢を増やす方法と考えると分かりやすいです。

FIREごとの働き方や必要資産の違いは、FIREの種類をやさしく比較｜サイドFIRE・コーストFIREの違いで詳しく解説しています。

コーストFIREは何歳をゴールにする？

この記事では、コーストFIREのゴールを65歳に設定します。

老齢基礎年金と老齢厚生年金は、原則として65歳から受け取れるためです。

出典：日本年金機構「老齢基礎年金の受給要件・支給開始時期・年金額」
確認日：2026年7月15日

65歳をゴールにすると、計算の流れもシンプルになります。

  • 現在から65歳まで資産を運用する
  • 65歳から公的年金を受け取る
  • 年金で足りない生活費を資産から補う

60歳をゴールにする方法もあります。

しかし、60歳で仕事を辞める場合は、65歳までの生活費も別に準備しなければなりません。

これはコーストFIREというより、早期退職を含むFIREの計算に近くなります。

そのため、一般的な必要資産を調べたい読者には、65歳を基本にして、60歳を比較用として掲載する構成が分かりやすいでしょう。

年齢別シミュレーションの条件

今回は、次の条件でコーストFIREの必要資産を計算します。

項目設定
コーストFIREのゴール65歳
65歳時点の目標資産3,000万・4,000万・5,000万円
実質利回り年3％
追加投資なし
税金・手数料考慮しない
生活防衛資金老後用資産に含めない
教育費など老後用資産に含めない

実質利回りとは、運用利回りから物価上昇の影響を差し引いた利回りです。

たとえば、運用利回りが年5％、物価上昇率が年2％なら、実質利回りはおおむね年3％になります。

将来の物価や運用利回りを正確に予測することはできないため、あくまで計算上の目安です。

必要資産は、次の式で計算します。

現在の必要資産＝65歳時点の目標資産÷（1＋実質利回り）の運用年数乗

たとえば、40歳の人が65歳までに4,000万円を準備する場合は、次のとおりです。

4,000万円÷1.03の25乗＝約1,910万円

40歳時点で約1,910万円を保有し、追加投資をせずに年3％で運用できれば、計算上は65歳で約4,000万円になります。

ただし、運用利回りは保証されません。

金融庁も、株式や投資信託には元本割れのおそれがあると説明しています。

出典：金融庁「資産形成の基本」
確認日：2026年7月15日

65歳までに必要な資産を年齢別に試算

実質利回り年3％で65歳まで運用する場合の必要資産は、次のとおりです。

現在の年齢65歳で3,000万円65歳で4,000万円65歳で5,000万円
30歳約1,066万円約1,422万円約1,777万円
35歳約1,236万円約1,648万円約2,060万円
40歳約1,433万円約1,910万円約2,388万円
45歳約1,661万円約2,215万円約2,768万円
50歳約1,926万円約2,567万円約3,209万円
55歳約2,232万円約2,976万円約3,720万円

運用期間が長いほど、現在必要な資産は少なくなります。

たとえば、65歳で4,000万円を目指す場合、30歳なら約1,422万円、50歳なら約2,567万円必要です。

30歳には35年間の運用期間がありますが、50歳には15年間しかありません。

コーストFIREでは、現在の資産額だけでなく、資産を運用できる残り年数が重要です。

保守的な実質利回り年2％でも確認する

年3％だけでなく、年2％でも成立するか確認しておくと、計画に余裕を持たせやすくなります。

65歳で4,000万円を目指す場合の比較は、次のとおりです。

現在の年齢実質利回り年3％実質利回り年2％
30歳約1,422万円約2,000万円
35歳約1,648万円約2,208万円
40歳約1,910万円約2,438万円
45歳約2,215万円約2,692万円
50歳約2,567万円約2,972万円
55歳約2,976万円約3,281万円

40歳で4,000万円を目指す場合、年3％では約1,910万円ですが、年2％では約2,438万円必要です。

足りなくなる可能性を抑えたい場合は、次のように確認するとよいでしょう。

  • 基本シミュレーションは実質利回り年3％
  • 保守的な確認は実質利回り年2％
  • 年4％以上を前提にしすぎない

わが家が新NISAでオルカンを中心に運用している理由は、放置投資で心を整える｜新NISAはオルカン一本で続ける方針でまとめています。

老後資産3,000万・4,000万・5,000万円の違い

必要資産は、老後の生活費や年金額によって変わります。

どの目標を選べばよいか分からない場合は、65歳以降に資産から毎月いくら補いたいかを考えましょう。

この記事では、資産の年3.6％を1年間の取り崩し額とする前提で比較します。

65歳時点の資産年間の取り崩し目安1か月当たり
3,000万円108万円9万円
4,000万円144万円12万円
5,000万円180万円15万円

年金だけでは月12万円不足する家庭なら、4,000万円が一つの目安になります。

ただし、この金額で一生取り崩せることを保証するものではありません。

実際には、次の条件によって必要資産が変わります。

  • 夫婦の年金受給額
  • 住宅ローンや家賃
  • 車を保有するか
  • 旅行や趣味に使う金額
  • 医療・介護費
  • 子どもや孫への支援
  • 何歳まで資産を残したいか

資産を定額・定率で取り崩す違いについては、オルカン自動売却で4％ルールを検証｜定額と定率を比較で詳しく解説しています。

少し多めに準備するなら4,000万〜5,000万円

2026年度の標準的な厚生年金額は、夫婦2人分の老齢基礎年金を含めて月23万7,279円です。

ただし、これは平均標準報酬が月45万5,000円で、40年間就業した場合のモデルです。

実際の受給額は、収入や加入期間によって異なります。

出典：日本年金機構「令和8年4月分からの年金額等について」
確認日：2026年7月15日

税金や社会保険料も差し引かれるため、額面どおりの金額を生活費に使えるとは限りません。

そのため、足りなくなる可能性を抑えたい場合は、3,000万円よりも4,000万〜5,000万円を中心に考えると安心です。

目標資産考え方
3,000万円年金で生活費の大部分をまかなえる家庭
4,000万円年金の不足分と医療・住宅修繕に備えたい家庭
5,000万円旅行、介護、子や孫への支援にも余裕を持ちたい家庭

老後は若いときより生活費が減る？

子どもが独立した後は、教育費や子どもの生活費が減ります。

通勤費や仕事用の衣服代も少なくなる可能性があります。

総務省の2025年家計調査でも、世帯主の年齢が上がるにつれて、高齢無職世帯の消費支出が減少しています。

世帯主の年齢1か月の消費支出
65〜69歳29万6,997円
70〜74歳28万5,844円
75歳以上24万8,460円

65〜69歳と75歳以上を比較すると、平均支出は月約4万9,000円減っています。

また、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、消費支出の平均が月26万3,979円でした。

出典：総務省統計局「家計調査報告 2025年平均結果の概要」
確認日：2026年7月15日

ただし、年齢とともにすべての支出が減るわけではありません。

医療費や介護費、住宅修繕費などが増える可能性があります。

現在の年間生活費を基準に老後の支出を考えたい方は、地方一馬力・家族3人の家計簿まとめ｜年間生活費とサイドFIREへの記録も参考にしてください。

健康寿命を過ぎた後の費用も考える

2022年の健康寿命は、男性72.57歳、女性75.45歳です。

健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されずに生活できる期間を指します。

性別健康寿命平均寿命差
男性72.57歳81.05歳8.49年
女性75.45歳87.09歳11.63年

出典：厚生労働省「健康寿命の令和4年値について」
確認日：2026年7月15日

健康寿命を過ぎた瞬間に、高額な介護費が必要になるわけではありません。

しかし、老後資金を考えるときは、平均的な生活費だけでなく、医療や介護に備える予備費も必要です。

老後資産とは別に、夫婦で500万〜1,000万円程度の医療・介護予備費を設ける方法もあります。

必要額は、加入している保険、住まい、希望する介護サービスによって異なります。

子どもや孫への支援も家計に合わせて決める

総務省の家計調査では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における交際費は、月平均2万3,257円でした。

交際費には、他の世帯への贈答品やサービスの支出も含まれています。

ただし、孫だけに支払った金額を示す統計ではありません。

孫への支援は平均額に合わせるのではなく、次のような項目ごとに予算を決めると管理しやすくなります。

  • 出産祝い
  • 誕生日や入学祝い
  • 家族旅行
  • 習い事や進学の支援
  • 娘や息子の家庭が困ったときの支援

支援を多めにしたい家庭は、65歳時点の目標資産を4,000万円ではなく、5,000万円に設定する方法もあります。

60歳をゴールにすると必要資産はいくら増える？

「65歳まで働くのは長いので、60歳までに働き方を変えたい」という人もいるでしょう。

65歳時点で4,000万円を作る場合と、60歳時点で4,000万円を作る場合を比較します。

実質利回り年3％、追加投資なしの条件です。

現在の年齢65歳で4,000万円60歳で4,000万円差額
30歳約1,422万円約1,648万円約226万円
35歳約1,648万円約1,910万円約262万円
40歳約1,910万円約2,215万円約305万円
45歳約2,215万円約2,567万円約352万円
50歳約2,567万円約2,976万円約409万円

運用期間が5年短くなるため、60歳をゴールにすると必要資産が増えます。

さらに、60歳で仕事を辞める場合は、原則65歳から受け取る年金までの生活費が必要です。

生活費が月30万円なら、5年間で1,800万円になります。

30万円×12か月×5年間＝1,800万円

60歳以降も生活費をまかなえる程度に働くなら、1,800万円をすべて準備する必要はありません。

60歳を目標にする場合は、次の2つを分けて考えましょう。

  • 65歳以降に使う老後資金
  • 60〜64歳の生活費

単純なコーストFIREの判定には65歳を使い、早期退職を目指す場合だけ60歳までの生活費を加えると分かりやすいです。

子持ち・一馬力家庭は教育費を分けて考える

子持ち家庭では、現在の金融資産すべてをコーストFIRE用として計算しないことが大切です。

特に教育費は、老後より前に使う可能性が高いお金です。

文部科学省の令和5年度調査では、1年間の学習費総額は、公立小学校で約36万7,000円、私立小学校で約174万2,000円でした。

公立中学校は約54万2,000円、私立中学校は約156万円、公立高校は約59万7,000円、私立高校は約117万9,000円です。

大学費用は、この金額に含まれていません。

出典：文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」
確認日：2026年7月15日

教育費を老後用の資産から取り崩すと、予定していた複利効果が小さくなります。

そのため、資産を次のように分けて管理します。

資金の目的考え方
老後資金65歳まで取り崩さずに長期運用する
教育費使う時期に合わせて現金や低リスク資産へ移す
生活防衛資金預金などですぐに使える状態にする
住宅・車購入や修繕の予定に合わせて別に準備する

一馬力家庭は生活防衛資金を多めにする

一馬力家庭は、働いている人の収入が減ると、家計全体に大きな影響が出ます。

病気、けが、休職、転職などに備え、生活防衛資金を確保しておくことが大切です。

生活費の6か月分を基準にする方法もありますが、一馬力家庭では1〜2年分を準備する選択肢もあります。

家庭によって必要額は異なるため、次の条件から決めましょう。

  • 毎月の最低生活費
  • 会社の休職制度
  • 傷病手当金などの公的保障
  • 住宅ローンの有無
  • 配偶者が働けるか
  • 子どもの人数と年齢

わが家が生活防衛資金と公的制度を重視している理由は、一馬力家庭が医療保険に入らない理由｜高額療養費制度と生活防衛資金で考えるで解説しています。

38歳・資産3,700万円のわが家で試算

わが家は、38歳・子ども1人・一馬力家庭です。

私名義の金融資産は約3,700万円あります。

妻が保有している資産は、この3,700万円に含めていません。

38歳から65歳までは27年間あります。

追加投資をせずに運用した場合の結果は、次のとおりです。

現在運用する資産実質利回り年2％実質利回り年3％
3,700万円約6,315万円約8,219万円
生活防衛資金500万円を除く3,200万円約5,462万円約7,108万円
生活防衛資金500万円と教育費1,000万円を除く2,200万円約3,755万円約4,887万円

金融資産3,700万円をすべて運用する場合

3,700万円を実質利回り年3％で27年間運用すると、65歳時点では約8,219万円になります。

3,700万円×1.03の27乗＝約8,219万円

老後の目標資産を5,000万円に設定しても、計算上は目標を上回ります。

ただし、3,700万円をすべて老後まで運用できるわけではありません。

生活防衛資金や教育費、住宅費として使うお金を分ける必要があります。

生活防衛資金500万円を除く場合

生活防衛資金として500万円を確保すると、老後まで運用できる資産は3,200万円です。

3,700万円－500万円＝3,200万円

3,200万円を実質利回り年3％で運用すると、65歳時点では約7,108万円になります。

保守的な実質利回り年2％でも約5,462万円です。

教育費を今後の収入から支払い、3,200万円を65歳まで運用できるなら、5,000万円を目標にしてもコーストFIREの達成圏内です。

教育費1,000万円も現在資産から分ける場合

生活防衛資金500万円と教育費1,000万円を分けると、老後用の資産は2,200万円です。

3,700万円－500万円－1,000万円＝2,200万円

2,200万円を実質利回り年3％で運用すると、65歳時点では約4,887万円です。

実質利回り年2％では約3,755万円になります。

条件判定の目安
実質利回り年3％4,000万円を超え、5,000万円に近い
実質利回り年2％4,000万円をやや下回る

この条件では、コーストFIREの達成ライン付近と考えられます。

積立投資を完全にやめるよりも、無理のない範囲で継続する方が安心です。

わが家の場合、金融資産3,700万円という合計額だけを見れば、コーストFIREの目安を超えています。

しかし、教育費や生活防衛資金を分けると、運用できる資産は小さくなります。

コーストFIREを判断するときは、総資産ではなく、65歳まで取り崩さずに運用できる資産で考えることが重要です。

現在の資産額とサイドFIREまでの進捗は、資産公開まとめ｜45歳サイドFIREへの記録で更新しています。

コーストFIRE達成後も積立を続けるべき？

コーストFIREを達成したからといって、積立投資を完全にやめる必要はありません。

積立額を減らして継続する方法もあります。

たとえば、毎月10万円を投資していた家庭なら、次のように配分を変えられます。

変更前変更後の例
老後資金へ10万円老後資金へ3万円
教育費への積み立てなし教育費へ3万円
家族の体験費なし旅行や体験へ2万円
労働時間を維持収入を減らして残業を減らす

積立を少し続けておけば、運用成績が想定を下回った場合にも対応しやすくなります。

積み立てを減らして生まれたお金を、家族との体験に使う考え方は、思い出の複利とは？今と未来を豊かにするお金の使い方でも紹介しています。

コーストFIREは、資産形成を終わらせるための考え方ではありません。

将来のために現在を我慢しすぎず、積立額や働き方を調整するための目安です。

年に1回は計画を見直す

運用結果や家族の状況は変化します。

次の項目を年に1回程度確認しましょう。

  • 現在の老後用資産
  • 教育費の残額
  • 生活防衛資金
  • 老後の生活費
  • 年金見込額
  • 退職予定年齢
  • 住宅や車の購入予定

資産額が必要ラインを下回った場合は、積立額を増やす、退職年齢を遅らせる、老後の生活費を見直すなどの調整ができます。

コーストFIREに関するよくある質問

1,000万円あればコーストFIREできますか？

現在の年齢と、65歳時点の目標資産によって異なります。

実質利回り年3％の場合、30歳の人が65歳で3,000万円を目指すには、現在約1,066万円必要です。

一方、40歳では約1,433万円、50歳では約1,926万円必要になります。

1,000万円という資産額だけでなく、運用期間と目標額をセットで考えましょう。

現金や預金もコーストFIRE資産に含めますか？

老後まで使わない資金であれば含められます。

ただし、預金は投資信託と同じ利回りでは増えません。

また、生活防衛資金や数年以内に使う教育費は、コーストFIRE資産から除外する方が安全です。

実質利回りは何％にすればよいですか？

この記事では、基本シミュレーションを年3％、保守的な確認を年2％にしています。

高い利回りを設定すると、現在必要な資産が少なく見えます。

将来の運用成果は分からないため、複数の利回りで確認することが大切です。

60歳と65歳のどちらで計算すればよいですか？

一般的なコーストFIREの判定には、年金を原則受け取り始める65歳が分かりやすいです。

60歳で仕事を辞めたい場合は、65歳以降の老後資金に加えて、60〜64歳の生活費も準備します。

配偶者の資産も含めますか？

夫婦で老後資金を共有する場合は、配偶者の資産も含めて計算できます。

ただし、配偶者個人が自由に使う資産や相続した資産などは、本人と相談して扱いを決めましょう。

この記事のわが家の実例では、妻の資産を含めず、私名義の3,700万円だけで試算しています。

まとめ

コーストFIREとは、現在の資産を運用し続ければ、追加投資をしなくても老後の目標額に到達できる状態です。

この記事では、公的年金の受給開始を考慮し、65歳をゴールに設定しました。

実質利回り年3％で、65歳までに4,000万円を準備するための必要資産は次のとおりです。

現在の年齢現在必要な資産
30歳約1,422万円
35歳約1,648万円
40歳約1,910万円
45歳約2,215万円
50歳約2,567万円
55歳約2,976万円

少し多めに準備したい場合は、65歳時点の目標を4,000万〜5,000万円に設定し、実質利回り年2％でも確認しておくと安心です。

子持ち・一馬力家庭では、次のお金を老後用資産から分けて考えましょう。

  • 子どもの教育費
  • 生活防衛資金
  • 住宅修繕費
  • 車の購入費
  • 数年以内に使う予定のお金

わが家は、38歳・子ども1人・一馬力家庭で、僕名義の金融資産は約3,700万円です。

生活防衛資金500万円を除いた3,200万円を65歳まで運用できれば、保守的な実質利回り年2％でも約5,462万円になります。

一方、生活防衛資金に加えて教育費1,000万円を分けると、老後用資産は2,200万円です。

この場合、65歳時点の資産は実質利回り年2％で約3,755万円、年3％で約4,887万円になります。

資産3,700万円という合計額だけを見るのではなく、65歳まで取り崩さずに運用できる金額で判断することが大切です。

コーストFIREは、積立投資をやめるためのゴールではありません。

将来への備えと、現在の家族時間や働き方のバランスを見直すための目安として活用しましょう。

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