高配当株の累計配当金まとめ｜6年で手取り212万円

こんにちは、いざです。

この記事では、僕が高配当株・米国高配当ETFから受け取った配当金をまとめています。

結論からいうと、2020年から2025年までの累計手取り配当金は、約212万円でした。

配当金が振り込まれるたびに、

「資産が少しずつ働いてくれている」

と感じられたことを覚えています。

ただし、現在は米国高配当ETFをすべて売却し、オルカンを中心としたインデックス投資に移行しています。

高配当株が悪かったからではありません。

実際に経験したうえで、今の僕と家族には、もっとシンプルな投資方法が合っていると感じたからです。

この記事では、次の内容をまとめます。

2020年から2025年までの配当金
高配当株を保有して感じたメリット
税金や管理で大変だったこと
インデックス投資中心に変えた理由

※配当金は税引後の手取り額です。米ドルで受け取った分配金は、当時の為替レートで円換算しています。

※本記事は投資助言ではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。

年別の手取り配当金まとめ
高配当株を経験して感じたこと
- 配当金が入ると投資の成果を実感できる
- 税金と管理の手間は少しずつ増える
なぜ米国高配当ETFを売却したのか
- 家族に説明できる仕組みにしたい
- 配当金ではなく取り崩しを試したい
高配当株とインデックス投資の違い
NISAで配当金を受け取るときの注意点
まとめ｜6年間で手取り約212万円を受け取りました
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年別の手取り配当金まとめ

年別の手取り配当金は、次のとおりです。

年	日本株	米国株	合計
2020年	47,922円	157,431円	205,353円
2021年	125,019円	256,774円	381,793円
2022年	8,024円	358,108円	366,132円
2023年	2,870円	382,383円	385,253円
2024年	3,029円	412,758円	415,787円
2025年	3,188円	371,003円	374,191円

各月での配当金実績

累計での配当金実績

2020年から2025年まで、毎年20万円から40万円ほどの配当金を受け取っていました。

月平均では、約3万円です。

毎月均等に入るわけではありませんが、年間で見ると大きな金額になりました。

ここからは、年ごとの配当金を銘柄別にまとめます。

日本株を上、米国株を下にして、それぞれ配当金が多い順に並べています。

2020年：合計205,353円

2020年は、コロナ禍で本格的に投資を始めた年です。

インデックス投資だけでなく、配当金によって投資の成果を実感したいと思い、高配当株を購入しました。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	オリックス	8,846円
日本	KDDI	5,404円
日本	三菱商事	2,836円
日本	NTTドコモ	2,833円
日本	JT	2,823円
日本	タカラレーベン不動産投資法人	2,415円
日本	日本電信電話	1,746円
日本	三井住友フィナンシャルグループ	1,460円
日本	NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信	1,433円
日本	武田薬品工業	1,148円
日本	日本エス・エイチ・エル	1,111円
日本	三菱UFJリース	1,064円
日本	アビスト	1,057円
日本	インテージホールディングス	1,005円
日本	CDS	1,005円
日本	ダイワ上場投信－東証REIT指数	901円
日本	三菱UFJフィナンシャル・グループ	868円
日本	東京海上ホールディングス	861円
日本	旭化成	757円
日本	蔵王産業	755円
日本	バルカー	718円
日本	One ETF 東証REIT指数	678円
日本	沖縄セルラー電話	677円
日本	センチュリー21・ジャパン	619円
日本	アマダ	587円
日本	兼松エレクトロニクス	583円
日本	ユー・エス・エス	532円
日本	第一生命ホールディングス	495円
日本	ブリヂストン	479円
日本	日本ケアサプライ	404円
日本	伊藤忠商事	351円
日本	三井物産	319円
日本	東京センチュリー	271円
日本	住友商事	196円
日本	ENEOSホールディングス	176円
日本	TAKARA ＆ COMPANY	130円
日本	プラネット	118円
日本	コマツ	115円
日本	丸紅	89円
日本	ニホンフラッシュ	57円
米国	SPYD	67,592円
米国	VYM	50,615円
米国	HDV	37,583円
米国	AGG	1,641円

2021年：合計381,793円

2021年は、日本株と米国ETFを幅広く保有していました。

配当金が増えた一方で、郵送される配当金通知書や銘柄管理の手間も感じ始めた時期です。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	オリックス	13,724円
日本	JT	11,316円
日本	KDDI	10,998円
日本	武田薬品工業	6,885円
日本	NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信	5,621円
日本	タカラレーベン・インフラ投資法人	5,560円
日本	三菱商事	5,170円
日本	ダイワ上場投信－東証REIT指数	5,015円
日本	タカラレーベン不動産投資法人	4,987円
日本	One ETF 東証REIT指数	3,939円
日本	ENEOSホールディングス	3,508円
日本	日本電信電話	3,508円
日本	ブリヂストン	3,468円
日本	CDS	2,990円
日本	三菱HCキャピタル	2,896円
日本	エービーシー・マート	2,710円
日本	センチュリー21・ジャパン	2,592円
日本	蔵王産業	2,562円
日本	バルカー	2,392円
日本	三井住友フィナンシャルグループ	2,233円
日本	JAC Recruitment	1,913円
日本	三菱UFJフィナンシャル・グループ	1,806円
日本	日本エス・エイチ・エル	1,516円
日本	東京海上ホールディングス	1,403円
日本	TAKARA ＆ COMPANY	1,337円
日本	アマダ	1,252円
日本	兼松エレクトロニクス	1,225円
日本	沖縄セルラー電話	1,199円
日本	インテージホールディングス	1,172円
日本	プラネット	1,094円
日本	ユー・エス・エス	1,091円
日本	アビスト	1,057円
日本	第一生命ホールディングス	1,038円
日本	旭化成	1,004円
日本	日本ケアサプライ	917円
日本	プロシップ	893円
日本	伊藤忠商事	727円
日本	三井物産	720円
日本	東京センチュリー	564円
日本	コマツ	492円
日本	J-POWER	280円
日本	ニホンフラッシュ	185円
日本	イオン	60円
米国	SPYD	99,176円
米国	VYM	76,718円
米国	HDV	75,861円
米国	AGG	5,019円

2022年：合計366,132円

2022年は、日本株の多くを売却し、米国ETF中心になりました。

追加投資をしていなくても、増配や為替の影響で受取額が増えることを実感した年です。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	イオン	2,870円
日本	タカラレーベン・インフラ投資法人	2,834円
日本	TAKARA ＆ COMPANY	1,411円
日本	ダイワ上場投信－東証REIT指数	909円
米国	SPYD	154,022円
米国	HDV	98,655円
米国	VYM	96,888円
米国	VTI	8,031円
米国	AGG	512円

2023年：合計385,253円

2023年は、累計手取り配当金が100万円を超えました。

配当金の一部でVTIを買い増していましたが、高配当ETFへの追加投資はしていません。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	イオン	2,870円
米国	SPYD	152,818円
米国	VYM	109,461円
米国	HDV	107,112円
米国	VTI	12,992円

2024年：合計415,787円

2024年は、6年間で最も配当金が多い年でした。

一方で、新NISAを埋めるために特定口座のVTIを売却し、インデックス投資中心へ移行し始めました。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	イオン	3,029円
米国	SPYD	168,313円
米国	HDV	121,899円
米国	VYM	119,452円
米国	VTI	3,094円

2025年：合計374,191円

2025年を最後に、米国高配当ETFをすべて売却しました。

高配当株を嫌いになったわけではありません。

今後はオルカンを中心に、インデックス投資の取り崩しを実際に試していきます。

区分	銘柄・ETF	手取り配当金
日本	イオン	3,188円
米国	SPYD	138,642円
米国	VYM	117,054円
米国	HDV	115,306円

※個別銘柄の合計と年間合計には、集計上の端数差があります。

高配当株を経験して感じたこと

高配当株を続けて感じたメリットと、大変だったことをまとめます。

よかったこと	大変だったこと
配当金が入る実感がある	配当金を受け取るたびに課税される
投資を続ける励みになる	米国ETFはドルで管理する必要がある
暴落時も少し安心できる	円転するタイミングに迷う
お金の流れを学べる	外国税額控除を確認する必要がある
キャッシュフローが見える	銘柄が増えると管理が複雑になる

配当金が入ると投資の成果を実感できる

高配当株の大きな魅力は、配当金として実際にお金が入ることです。

インデックス投資では、評価額が増えていても、売却するまで現金は入ってきません。

高配当株なら、株価が上がっていなくても配当金が振り込まれます。

この「見える成果」は、投資を続けるモチベーションになりました。

もちろん、配当金は保証されていません。

企業の業績によっては、減配や無配になる可能性もあります。

それでも、定期的にお金が入る仕組みは、相場が不安定なときの気持ちの支えになりました。

税金と管理の手間は少しずつ増える

特定口座で受け取る上場株式等の配当には、一般的に20.315％の税金がかかります。

配当金が10万円なら、手取りは約8万円です。

再投資する場合も、税金が引かれたあとのお金を投資することになります。

参考：国税庁「No.1331 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度」

上場株式等の配当等に対する税率は、所得税・復興特別所得税と地方税を合わせて20.315％です。

確認日：2026年7月21日

米国ETFの場合は、さらに次の管理が加わります。

ドルで分配金を受け取る
円転するタイミングを考える
為替レートを記録する
外国税額控除を確認する
必要に応じて確定申告をする

外国で所得税に相当する税金を納付している場合、一定の範囲で外国税額控除を受けられることがあります。

参考：国税庁「No.1240 居住者に係る外国税額控除」

外国で納付した所得税に相当する税金は、一定の控除限度額まで日本の所得税額から差し引ける場合があります。

確認日：2026年7月21日

外国税額控除は、税金の負担を調整できる制度です。

ただ、できるだけ投資を放置したい僕には、毎年確認する作業が少し重く感じました。

なぜ米国高配当ETFを売却したのか

僕が米国高配当ETFを売却した理由は、高配当ETFの成績が悪かったからではありません。

むしろ、配当金と評価益には満足しています。

それでも売却したのは、今の自分と家族には、インデックス投資中心のシンプルな仕組みが合っていると感じたからです。

主な理由は次の3つです。

投資に使う時間を減らしたい
家族に説明しやすい資産にしたい
インデックス投資の取り崩しを試したい

詳しい売却理由は、米国高配当ETFをやめた理由｜オルカン中心に戻した本音にまとめています。

家族に説明できる仕組みにしたい

自分だけで管理するなら、高配当株や米国ETFを複数持つことも楽しめます。

しかし、家族に説明する場合は少し複雑です。

日本株がある
米国ETFがある
ドルで配当金が入る
円転が必要になる
外国税額控除がある
投資信託やNISAもある

自分では理解していても、家族が同じように管理できるとは限りません。

僕は、資産を増やすだけでなく、家族に説明できる形にしておきたいと考えています。

そのため、現在はオルカンを中心としたシンプルな投資方針に変えました。

今の投資方針は、放置投資で心を整える｜新NISAはオルカン一本で続ける方針にまとめています。

配当金ではなく取り崩しを試したい

高配当株は、自分で売却しなくても配当金が入ります。

一方、インデックス投資は、必要な金額を自分で取り崩す必要があります。

資産を増やすことには慣れていても、資産を売却して使うことには抵抗を感じる人も多いと思います。

僕も同じです。

そのため、将来のサイドFIREに向けて、今のうちから少額で取り崩す練習をしています。

現在は、SBI証券と楽天証券でオルカンを100万円ずつ運用し、定額売却と定率売却を比較しています。

毎月の結果は、オルカン自動売却の実績公開｜定額・定率で4％ルール検証で公開しています。

高配当株とインデックス投資の違い

高配当株とインデックス投資の違いを、簡単に整理します。

比較項目	高配当株	インデックス投資
お金の受け取り方	配当金として受け取る	必要な分を売却する
投資の実感	入金があり分かりやすい	評価額の成長を見守る
管理	銘柄や配当金を管理する	積立設定後は比較的シンプル
税金	配当金を受け取るたびに課税される	売却するまで課税を繰り延べられる
家族への説明	銘柄が多いと複雑になりやすい	商品を絞れば説明しやすい
向いている人	配当金の安心感がほしい人	シンプルに長く続けたい人