資産3700万円で家を買う?サイドFIREと新築規格住宅
サイドFIREを目指すなかで、以前から考えているのが「家をどうするか」です。
この記事を最初に書いたころは、購入費を抑えられる中古住宅を中心に考えていました。
中古住宅を安く購入して、住宅ローンや日々の生活費を抑える。
そのほうが投資資産を残しやすく、サイドFIREにも近づきやすいと考えていたからです。
しかし、この記事を書いてから数年が経ち、我が家の状況も変わりました。
2026年7月12日時点で、我が家の資産は3,700万円になりました。
家族には娘が増え、夫婦でこれからの暮らしについて話す機会も増えています。
現在は中古住宅だけでなく、ある程度立地のよい土地に、新築の規格住宅を建てることも現実的な選択肢として考えています。
僕は、車や服、高級品などに強いこだわりがありません。
特にほしいものも、あまりありません。
だからこそ、無理のない範囲で、自分と家族が落ち着いて過ごせる家を建てて住んでみたい。
最近は、そのように考えるようになりました。
もちろん、新築住宅を購入すれば、サイドFIREまでの距離が遠くなる可能性があります。
住宅ローンだけでなく、固定資産税や保険、修繕費も必要です。
それでも、資産額を増やし続けることだけが人生の目的ではありません。
資産形成を続けながら、今の家族との暮らしにもお金を使う。
そのバランスを考えながら、住宅購入を検討していきます。
我が家の資産推移については、資産公開まとめ|45歳サイドFIREへの記録で公開しています。
現在は土地付きの新築規格住宅を検討している

2026年7月現在、妻とは土地付きの新築規格住宅を中心に検討しようと話しています。
ここでいう規格住宅とは、住宅会社が用意した間取りや仕様をベースに建てる住宅です。
完全自由設計の注文住宅より選択肢は限られますが、価格や標準仕様を比較しやすく、注文住宅と建売住宅の中間に近い選択肢だと考えています。
僕たちが求めているのは、豪華な家ではありません。
- ある程度立地がよい
- 家族3人で暮らしやすい
- 家事や育児の動線がよい
- 夏や冬も過ごしやすい
- 老後も大きな負担なく住める
- サイドFIRE後も維持できる
- 自分が落ち着いて過ごせる
このような家です。
広すぎる家や、高額な設備をたくさん入れた家は考えていません。
自分たちに必要なものを選びながら、建物と土地を含めた総額を抑えたいと思っています。
住宅価格は実際に高くなっている
住宅金融支援機構の「2024年度フラット35利用者調査」では、住宅取得にかかった平均所要資金は次のようになっています。
| 住宅の種類 | 平均所要資金 |
|---|---|
| 土地付き注文住宅 | 5,007万円 |
| 注文住宅 | 3,936万円 |
| 建売住宅 | 3,826万円 |
| 中古戸建 | 2,573万円 |
土地付き注文住宅は、前年度より104万円増えて5,007万円でした。
中古戸建と比べると、平均で約2,434万円の差があります。
出典:住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」
確認日:2026年7月12日
ただし、この数字はフラット35を利用した人の全国平均です。
住宅購入者全体の平均ではありません。
また、土地付き注文住宅には、完全自由設計の住宅や比較的高額な住宅も含まれています。
僕たちが検討している規格住宅と、条件が同じというわけではありません。
それでも、土地と建物を合わせて購入すると、平均では5,000万円を超える水準になっていることが分かります。
「規格住宅なら安いだろう」と考えず、次の費用を含めた総額で確認する必要があります。
- 土地代
- 建物本体価格
- 付帯工事費
- 地盤改良費
- 外構工事費
- 水道や下水道の工事費
- 登記費用
- 住宅ローン関係の費用
- 火災保険料
- 照明、カーテン、エアコン
- 引っ越し費用
- 家具や家電
広告に掲載されている建物価格だけでは、実際に住み始めるまでの費用は分かりません。
住宅会社を比較するときは、土地を含めた入居までの総額を出してもらう予定です。
中古住宅から規格住宅へ考えが変わった理由
以前は、住宅価格を抑えられる中古住宅が、サイドFIREには最も合っていると考えていました。
今でも、その考え方が間違っているとは思いません。
立地と建物の状態がよく、必要なリフォーム費用も予算内に収まるのであれば、中古住宅は有力な選択肢です。
一方で、住宅について調べるなかで、購入価格以外の部分も気になるようになりました。
家族に合った間取りにしたい
中古住宅では、基本的に間取りが決まっています。
リフォームで変更できる場合もありますが、構造や予算によっては希望どおりにできません。
娘が増えたことで、以前よりも家事や育児の動線を意識するようになりました。
たとえば、次のような間取りです。
- リビングから子どもの様子を確認しやすい
- 洗う、干す、片付けるの移動を短くする
- 玄関から収納まで荷物を運びやすい
- 夫婦がそれぞれ落ち着ける場所を作る
- 子どもが独立したあとも持て余さない
- 老後は1階を中心に生活できる
間取りが少し違うだけでも、毎日の小さな負担は変わります。
長く住むのであれば、家族の生活に合った間取りにも価値があると感じています。
断熱性能を重視したくなった
住宅関連の本を読むなかで、断熱性能にも関心を持つようになりました。
2025年4月以降に着工する新築住宅は、原則として省エネ基準への適合が義務付けられています。
国土交通省は、遅くとも2030年までに、新築住宅の省エネ基準をZEH水準まで引き上げる予定としています。
出典:国土交通省「省エネ基準引き上げへ。脱炭素化も。」
確認日:2026年7月12日
新築住宅であれば、最初から断熱性能や窓、設備の仕様を確認したうえで建てられます。
ただし、現在の省エネ基準に適合しているだけで、僕たちが求める快適さを必ず得られるとは限りません。
住宅会社を比較するときは、次の項目も確認したいです。
- 断熱等性能等級
- 窓の種類と性能
- 断熱材の種類と施工方法
- 夏の日射対策
- 冬の日当たり
- 冷暖房設備
- 換気システム
- 結露対策
- 実際に建てた住宅の光熱費
性能を上げれば、その分だけ建築費も増える可能性があります。
高性能を追い求めすぎるのではなく、建築費と住み心地のバランスを探していきます。
老後まで暮らせる家にしたい
住宅を購入するなら、現在だけでなく、老後の暮らしも考えたいです。
今は問題なくても、年齢を重ねると階段の上り下りや、広い庭の管理が負担になるかもしれません。
新築する場合は、次のような点を意識したいです。
- 1階だけでも生活できる
- 大きな段差を減らす
- 廊下や出入り口を狭くしすぎない
- トイレや浴室へ移動しやすい
- 掃除する場所を増やしすぎない
- 庭や外構を管理しやすくする
- 病院や買い物に行きやすい場所を選ぶ
- 車を運転しなくなった場合も考える
新しい家だから老後も安心とは限りません。
間取りと立地の両方を考える必要があります。
資産が増えて選択肢が広がった
住宅への考え方が変わった理由には、資産が増えたこともあります。
2026年7月12日時点で、我が家の資産は3,700万円になりました。
もちろん、資産が3,700万円あれば、高額な家を買っても問題ないという意味ではありません。
資産の多くを住宅購入に使えば、サイドFIREの計画にも大きく影響します。
それでも、以前より家計と資産に余裕が生まれ、
価格だけを最優先にしなくてもよいのではないか
と考えられるようになりました。
僕は、特にほしいものがありません。
だからこそ、毎日長い時間を過ごす家に、無理のない範囲でお金を使うのもよいと思っています。
将来のために資産を増やすことも大切です。
同時に、今の家族との暮らしを心地よくすることも大切です。
お金を増やすことと、今の生活に使うことのバランスについては、思い出の複利とは?今と未来を豊かにするお金の使い方でもまとめています。
中古住宅を否定したわけではない
現在は新築規格住宅を中心に考えていますが、中古住宅を否定しているわけではありません。
住宅金融支援機構の2024年度調査では、フラット35利用者のうち、中古戸建と中古マンションを合わせた割合は**34.8%**でした。
中古戸建だけでも20.5%を占めています。
出典:住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」
確認日:2026年7月12日
中古住宅は、現在も多くの人に選ばれている住宅取得方法です。
購入費を抑えられれば、次のようなメリットがあります。
- 住宅ローンを小さくできる
- 投資資産を残しやすい
- 生活防衛資金を確保しやすい
- 立地を優先しやすい
- 実際の建物を確認してから買える
- すぐに入居できる場合がある
一方で、中古住宅では、購入後の修繕費を確認する必要があります。
- 屋根
- 外壁
- 給湯器
- キッチン
- 浴室
- トイレ
- 給排水管
- 断熱改修
- 窓
- 耐震補強
- シロアリ対策
購入価格が安くても、大規模な修繕が必要であれば総額は増えます。
条件のよい中古住宅が見つかれば、今後また中古住宅を中心に考える可能性もあります。
今の段階では、中古か新築かを先に決めるのではなく、総額と暮らしやすさで比べるのがよいと思っています。
会社員のうちに住宅ローンを検討したい
住宅ローンでは、物件の価値だけでなく、申込者の年齢や収入、勤務状況なども確認されます。
国土交通省の「令和7年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」では、金融機関が融資の際に考慮している主な項目は次のとおりです。
| 審査項目 | 考慮している金融機関 |
|---|---|
| 完済時年齢 | 98.4% |
| 借入時年齢 | 96.2% |
| 健康状態 | 96.1% |
| 年収 | 94.2% |
| 勤続年数 | 93.9% |
| 担保評価 | 91.0% |
| 返済負担率 | 90.9% |
年収だけでなく、勤続年数も9割を超える金融機関が審査項目にしています。
出典:国土交通省「令和7年度 民間住宅ローンの実態に関する調査」
確認日:2026年7月12日
サイドFIRE後に収入や働き方が変わると、利用できる住宅ローンの条件が変わる可能性があります。
そのため、安定した給与収入と勤続年数がある会社員のうちに、住宅ローンを比較することには合理性がありそうです。
ただし、会社員を辞めたら住宅ローンを利用できなくなる、という意味ではありません。
審査基準は金融機関や住宅ローン商品によって異なります。
「会社員のうちに借りなければ損」と焦って家を買うのではなく、今のうちに次の準備を進めたいです。
- 住宅ローンの事前審査を受ける
- 借入可能額を確認する
- 変動金利と固定金利を比較する
- 団体信用生命保険を確認する
- 諸費用を確認する
- サイドFIRE後の返済計画を作る
- 住宅を購入しない選択肢も残す
借りられる金額ではなく返せる金額で考える

住宅ローンで注意したいのが、借りられる金額と無理なく返せる金額は違うことです。
住宅金融支援機構が2026年1月に実施した調査では、住宅ローン利用者の返済負担率は「世帯年収の15%超~20%以内」が26.2%で最も多い結果でした。
返済負担率とは、年間の住宅ローン返済額が、世帯年収の何%を占めるかを示した数字です。
出典:住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査(2026年1月調査)」
確認日:2026年7月12日
ただし、返済負担率が15%から20%なら安全、という意味ではありません。
この調査は、実際の利用者がどの範囲に多いかを示したものです。
家庭によって、必要な生活費は異なります。
我が家の場合は、地方在住で車を2台所有しています。
今後は、子どもの教育費も必要です。
住宅ローン以外にも、次の費用がかかります。
- 固定資産税
- 火災保険・地震保険
- 修繕費
- 自治会費
- 光熱費
- 庭や外構の管理費
- 家具や家電の買い替え費用
現在の会社員収入で返せるかではなく、サイドFIRE後の収入でも返せるかを基準にする必要があります。
我が家の現在の生活費は、地方一馬力・家族3人の家計簿まとめで記録しています。
住宅ローンを考えるときも、この家計簿に次の費用を加えて試算します。
| 住宅関連費 | 確認する内容 |
|---|---|
| 住宅ローン | 毎月返済額×12か月 |
| 固定資産税 | 年間の見込額 |
| 保険 | 契約期間から年額換算 |
| 修繕積立 | 毎月積み立てる金額 |
| 光熱費 | 現在の賃貸との差 |
| 自治会費など | 地域で必要な費用 |
| 車関係 | 立地による増減 |
住宅ローンだけを見て「今の家賃と同じだから大丈夫」と判断しないようにします。
サイドFIRE後の収入から予算を逆算する
僕は、現在の年収を基準に住宅予算を決めるのではなく、サイドFIRE後に想定している収入から逆算したいと思っています。
サイドFIRE後は、会社員としての給与収入が減る可能性があります。
ブログ収入や投資資産の取り崩しもありますが、毎月同じ金額が入るとは限りません。
そのため、次のような状態は避けたいです。
- 住宅ローンのために会社を辞められない
- 相場が下がったときも投資信託を売らなければならない
- ブログ収入を無理に増やす必要がある
- 修繕のたびに生活防衛資金を使う
- 教育費と住宅費が重なって家計が苦しくなる
家は、サイドFIREを遠ざけるものではなく、サイドFIRE後の暮らしを落ち着かせる場所であってほしいです。
我が家の目標資産や働き方については、地方一馬力・家族3人で45歳サイドFIREを目指すロードマップにまとめています。
頭金を入れすぎない
住宅ローンを小さくするために、頭金を多く入れたくなることがあります。
しかし、手元の資産を住宅購入に使いすぎると、別の不安が増えます。
たとえば、次のような場合です。
- 家族が病気になった
- 仕事を休むことになった
- 車が壊れた
- 家電を買い替える必要が出た
- 入居直後に追加工事が必要になった
- 株価が大きく下落した
住宅購入後に現金がほとんど残っていなければ、急な出費に対応しにくくなります。
頭金をいくら入れられるかではなく、住宅購入後に現金と投資資産をいくら残せるかを重視したいです。
生活防衛資金とは別に、住宅関係の予備費も用意する必要があります。
土地は建物以上に慎重に選びたい

新築規格住宅を建てる場合、建物だけでなく土地選びが重要です。
建物は修繕やリフォームができます。
しかし、土地の場所はあとから変えられません。
僕たちが土地選びで確認したいのは、次の項目です。
- スーパーへ行きやすい
- 病院へ通いやすい
- 保育園や学校まで無理なく通える
- 通勤に時間がかかりすぎない
- 車を運転できなくなった場合も暮らせる
- ハザードマップ上のリスクを確認する
- 前面道路が狭すぎない
- 日当たりや周囲の建物を確認する
- 騒音やにおいを確認する
- 上下水道の引き込みを確認する
- 地盤改良の可能性を確認する
- 将来売却する場合も需要がありそう
「ある程度立地がよい」といっても、駅前や人気エリアでなければならないとは考えていません。
僕たち家族が生活するうえで、移動や買い物に困りにくい場所が理想です。
土地代を抑えるために不便な場所を選びすぎると、将来の車の維持費や移動時間が増える可能性があります。
価格だけでなく、老後まで含めた生活コストで判断します。
現在考えている住宅購入の条件

現時点で、我が家が考えている条件を整理します。
お金の条件
- 土地と建物を含めた総額を確認する
- サイドFIRE後も返済できる
- ボーナス返済に頼らない
- 生活防衛資金を別に残す
- 投資資産を売却しすぎない
- 固定資産税や保険も試算する
- 修繕費を毎月積み立てられる
- 金利が上がった場合も確認する
- 教育費や車の買い替えと重なっても対応できる
建物の条件
- 家族3人で広すぎない
- 家事や育児の動線がよい
- 断熱性能を確認できる
- 老後は1階を中心に暮らせる
- 収納を増やしすぎない
- 掃除や管理がしやすい
- 標準仕様と追加費用を分けて確認する
- 長期的な修繕計画を確認する
土地の条件
- 買い物や病院に行きやすい
- 子どもが通学しやすい
- ハザードマップを確認した
- 道路や境界を確認した
- 上下水道や地盤関係の費用を確認した
- 将来も一定の需要が見込める
- 老後に車がなくても暮らせる可能性がある
住宅以外も含めてサイドFIRE前に確認したいことは、サイドFIRE前チェックリスト96選|想定外を減らす準備リストにまとめています。
まだ方針は変わると思う
現在は土地付きの新築規格住宅を中心に考えています。
ただし、まだ住宅関連の本を3冊ほど読んだ段階です。
知識が十分にあるとは思っていません。
これから土地を探したり、住宅会社の話を聞いたりするなかで、考え方は変わると思います。
- 予想より総額が高くて中古住宅に戻る
- 条件のよい建売住宅が見つかる
- 中古住宅を購入してリフォームする
- 賃貸を続ける
- 住宅購入そのものを見送る
どの可能性もあります。
一度決めた方針を守ることより、調べた結果に合わせて柔軟に変えるほうが大切です。
今後は、次の内容もブログで記録していきます。
- 読んだ住宅本の感想
- 土地探しで重視した条件
- 規格住宅の比較
- 住宅会社の見積もり
- 建物以外にかかった費用
- 断熱性能の考え方
- 住宅ローンの事前審査
- 資産形成への影響
- 妻と意見が分かれたこと
- 最終的に購入したかどうか
成功した内容だけでなく、迷ったことや失敗しそうになったことも含めて報告します。
まとめ|資産形成と家族の暮らしを両立したい
以前の僕は、サイドFIREを目指すなら、中古住宅を安く購入して住宅費を抑えるのがよいと考えていました。
現在も、中古住宅は合理的な選択肢だと思っています。
一方で、資産が増え、家族に娘が増えたことで、住宅に求めるものも変わりました。
現在は、ある程度立地がよく、間取りや断熱性能、老後の暮らしまで考えられる新築規格住宅を検討しています。
今回の内容をまとめます。
- 2026年7月12日時点の資産は3,700万円
- 以前は中古住宅を中心に考えていた
- 娘が増え、間取りや生活動線を重視するようになった
- 断熱性能や老後の生活も考えたい
- 現在は土地付きの新築規格住宅を検討している
- 規格住宅でも土地や付帯工事を含めた総額で判断する
- 住宅ローンはサイドFIRE後も返せる金額に抑える
- 投資資産と生活防衛資金を残す
- 中古住宅や賃貸へ方針が戻る可能性もある
- 調査や検討の経過を今後もブログで報告する
僕は、特に高価なものがほしいわけではありません。
だからこそ、無理のない範囲で、自分と家族が毎日くつろげる家を建てて住んでみたいと思うようになりました。
資産額を増やすだけではなく、その資産をどう使えば、今と将来の生活がよくなるのか。
サイドFIREまでの距離と、現在の暮らしの満足度を比べながら考えていきます。
今後、土地や住宅会社、住宅ローンについて調べるなかで、方針は何度も変わるかもしれません。
その変化も含めて、正直に記録していきます。
